2005年09月18日

特定アジア

某所の種プラモスレで東アジアガンダムの話題が。
そこで特定アジアガンダムでいいよというレスがついたので、
高校の後輩がメッセに特定アジアと書いていたのを思い出してググってみました。

結果。大笑いしましたw

特定アジアのガイドライン
http://ex13.2ch.net/test/read.cgi/gline/1126554377/

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   中朝韓に対する新呼称の提言(草稿)
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■ 呼称

        特定アジア (中・朝・韓)

■ 趣旨
 本来『アジア』とは、東アジアから東南アジア・インド亜大陸・中近東・
トルコまでを含む地域名を指します。
 しかし現状を鑑みるに、一部公共の場では『アジア』をより狭義な、
特定の地域のみを指す言葉として使用する状況が見られます。
 よって、より正確な情報伝達の為に、本来の地域名である『アジア』と
特定地域を指す場合での『アジア』を区別する事が必要であると認められます。

■ 選定基準
・本来の地域名であるアジアに対して、当該地域との区別を明瞭にする事。
・侮蔑的表現を含まず、公的使用に耐えるものである事。(極東三馬鹿・アルかニダ等)

 以上の選定基準に鑑み、中共・北チョン・キムチを指す地域を『特定アジア』と
呼称する事を提言するものであります。

■ 参考
・初出
【アジア】今回の自民党圧勝の衆院選結果、タイ、フィリピン、台湾の反応は
http://news19.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1126532531/35-
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確かに、特定アジアの国々の人間がアジア諸国が反発〜と言っても
アゼルバイジャン共和国、アフガニスタン・イスラム共和国、
アラブ首長国連邦、アルメニア共和国、イエメン共和国
イスラエル国、イラク共和国、イラン・イスラム共和国、インド、
インドネシア共和国、ウズベキスタン共和国、オマーン国
カザフスタン共和国、カタール国、カンボジア王国 、
キプロス共和国、キルギス共和国、クウェート国、グルジア
サウジアラビア王国、シリア・アラブ共和国、シンガポール共和国、
スリランカ民主社会主義共和国、タイ王国
大韓民国、タジキスタン共和国、中華人民共和国、
中華民国・台湾、朝鮮民主主義人民共和国、トルクメニスタン
トルコ共和国、ネパール王国、パキスタン・イスラム共和国、
バーレーン王国、バングラデシュ、東ティモール民主共和国
フィリピン共和国、ブータン王国、ブルネイ・ダルサラーム国、
ベトナム社会主義共和国、マレーシア、ミャンマー連邦
モルディブ共和国、モンゴル国、ヨルダン・ハシミテ王国、
ラオス人民民主共和国、レバノン共和国
これだけあるアジアの国のうちの中国と韓国ぐらいしか指さないわけで、
彼らの表現には拡大解釈させようという汚い意図が働いていると見なければならない。
ということでこの「特定アジア」の表現、解釈に賛成します。

って、そういうことが書きたいんじゃなくて!
単にガンダムネタを扱ってただけのはずなんですが(・ω・)…
posted by itsukami at 18:52| Comment(1) | TrackBack(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
この記事へのコメント
【在日生活保護の異常な優遇】 ──働かずに年600万円貰って優雅な生活。

在日は税金を払わないだけではない。
払わないどころか逆に国から金を貰っているのである。

日本人が生活保護を申請しても役所はなかなか認めないのに、
在日の場合は朝鮮総連や民潭の圧力によって特権的にあっさり認められる。

それゆえ在日の多くが簡単に給付認定され、在日の人口比給付率は
日本人の実に数倍にまで及ぶ。

しかも給付金額も『日本の主権者である日本人より多い』のである。

在日の40%の生活保護者所帯への援助は年間一所帯600万円。
年計2兆3千億円が「日本人ですらない在日朝鮮人の生活保護費」になっている。

これだけ与えられればおとなしく納得するだろうか。
いや、黙らない。なぜなら彼らは朝鮮人なのだから。

在日韓国、朝鮮人は日本人の税金によって賄われた「生活費」を
「貰って当たり前」だと思っている。税金を「払っていないのに」、である。
それどころか「足りないからもっとよこせ!」と圧力をかけてくるのである。
 
ここで少し具体的に都市部の30代の母親と小学生の子供2人を例にして
生活保護費の内訳をみてみよう。

まず、生活費として月に『15万円』ほど出る。そして母子家庭なら
それに母子加算と呼ばれる追加支給が月に『2万3千円』ほど出る。
また、教育費として、給食費・教材費なども『7千円』ほど出る。

住宅費は上限が決まっているが『5万円』ほどなら全額支給される。
ここまでで、合計『月に23万円』くらい。これが働かずにタダで貰える。

しかも、医療費は保険診療内なら全額タダ。
病院の通院費も必要と認められれば全額支給の対象になる。

上下水道も基本料金免除。NHKは全額免除。国民年金も全額免除。
都営交通も無料乗車券が与えられるし、なんとJRの定期券まで割引になる。

年金は支払い免除どころか“掛け金無しで”年金『受給』が可能である。

他にも名目を変えて様々な給付や免除が彼らを養っている。
税金を払わずこれだけ貰えば可処分所得(自由に使える金)は相当な水準になるだろう。

ちなみに民潭の統計調査によると在日朝鮮人約64万人中、約46万人が『無職』である。

割合でいうと、総数 636,548人中、無職 462,611人なので、
462611÷636548×100=72.67%

つまり4分の3が無職である。
そんな在日を日本国民が血税を支払って養っているのである。

在日は「そんな特権は存在しない!」などと嘘をつくが、騙されてはならない。
民潭が自ら「46万人が無職」と公言しているのである。
彼らがどうやって飯を食っているかを考えればそんな嘘が通じるわけがないのである。

在日朝鮮人は仕事もしないで生活保護で年間600万円も貰って優雅に生活し、
子供も朝鮮人学校に通わせて更に補助金を貰う。また、これは失業保険とは違うので 仕事をしても給付対象からはずれることはない。

生活の心配が無ければ子供もたくさん生めるので、日本国内で
在日をどんどん増やし、自由になる多くの時間を朝鮮総連の活動や
日本政府への執拗な抗議活動に積極的に参加して更に様々な特権を
次々に認めさせる。

これで、もし『外国人参政権』などが認められた日には
“文字通り”日本が朝鮮人のものになるのは時間の問題であろう。

当然、朝日やNHKはこのようなことを、一切報道した事は無い。

年間2兆3千億円もの血税が、反日活動にいそしむ在日生活保護者 の為に浪費されてている事実を広く公表し、認識する必要がある。

この様な、不正、逆差別が何時までも放置れて良いのか、在日を支援するマスコミ(朝日、毎日、NHKなど)政党(社共、公明、民主自民の一部) に問いたい!
Posted by yyy at 2006年03月02日 13:10
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